子供が生まれたから”学資保険”を検討して結果【結論必要なし】

こんな方におすすめ記事です

・学資保険ってみんなが入っているけど、本当に必要なのかな?

・子供が生まれたから早速学資保険に入らないと!

この記事では、上記の方向けに関する記事です。

ブログ管理人

2015年より不動産投資を始めました。

現在10棟の戸建不動産物件を所有しています。

家賃収入は毎月40万円程度。手取額で約20万円程度の不動産所得があります。

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こんにちは。いなか不動産のにんじん🥕です。

私ごとではありますが、2020年3月に第一子となる女の子が生まれました。

それから1ヶ月が経ち落ち着いてきた頃に、今後の子供の教育費について妻と共に話し合う機会がありました。

その結果をこの記事で、シェアしていきます。

その話し合いの中で、まず最初に妻から提案があったのが、子供の教育費用用の『学資保険』でした。

しかし、私は不動産投資を行っている観点から『学資保険』の微妙さをなんとなく感じていたため、一度詳しく調べることにしました。

その結果を含めて今回が、「 子供が生まれたから学資保険を検討してみた結果」を解説していきます。

この記事を読むメリット

・子供の教育費の積立への、最適解を提案

・学資保険よりも良い積立方法がわかるかもしれない

「 子供が生まれたから学資保険を検討してみた結果」

結論

学資保険は、コストとリターンが合わないため必要なし。

子供の教育費用は、「現金積立」と「積立NISA」で積み立てるのがベストと判断

以上が、「子供が生まれたから学資保険を検討してみた結果」になります。

理由を詳しく解説していきます。

「積立額を検討」

まず、最初に必要となる教育費用を算出して「毎月の積立額」を整理しました。

大学までの目安教育費用

引用:文部科学省 平成30年度子供の学習費調査

私の住む地域では、基本的に高校生まで公立へ通い、その後大学もしくは短大・専門学校等へ進学するのが一般的です。

子供が全て公立進学として考えた場合、18歳までに最低でも600万円程度の教育費用を用意しておく必要がありそうです。

仮に、子供が私立大学への進学を希望するのであれば、「追加資金を入れるか」「奨学金を使うか」は、その時の経済状況を見て考えることにしました。

よって、子供が18歳までに教育費用600万円を積み立てるには、単純計算で『月に3万円』は積み立てていく必要があります。

つまり、仮に学資保険に入る場合でも、『教育費用600万円/月3万円』は目安になりそうです。

「学資保険を検討」

実際に、学資保険を「積み立てシュミレーション」と「メリット・デメリット」を検討してみました。

・学資保険積立シュミレーション 

保険料払い込み18年間で、教育費用600万円を受け取る場合のソニー生命の学資保険でシュミレーションを行なってみました。

画像引用:学資金準備

月々の保険料は27,096円

満期600万円で、払い込み保険総額は5,852,736円(返戻率102.5%)になりました。

・学資保険のメリット・デメリット

学資保険のメリット・デメリットを検証してみました。

学資保険のメリット

学資保険のメリット

・半強制的にお金が貯められる 

・貯金よりお金が増えることが期待できる

・親が亡くなった場合は保険料の支払いが免除される

学資保険に入っている方に話を聞くと、上記のメリットあげる方が多いです。

しかし、私はそれほどメリットと感じなかったので、その理由を解説していきます。

メリットと感じない理由

・半強制的にお金が貯められる 

→口座から天引きするので、積立貯金と仕組みは同じで特別なことではない

・貯金よりお金が増えることが期待できる

→業界最高値の返戻率「ソニー生命の学資保険」で18年間払い込み満期で約102.5%。

つまり、単純年利回りで0.25%しかありません。

通常の預金と比べると確かに多いですが、正直お金が増えるという実感が持てるほどではありません。

・親が亡くなった場合は保険料の支払いが免除される

自分が仮に亡くなった場合、亡くなった時点から学資保険の支払いは免除されます。

しかし、仮に残金500万円程度であれば、学資保険料を支払い続けるよりも、掛け捨て生命保険を月500円程度で入れるので、そちらの方がコスパは高いです。

つまり、学資保険に加入するよりも、もしもの時のお金は、生命保険で代用は可能ということになります。

(私は、現在掛け捨て死亡保険に加入しており、死亡保証2000万円で月々支払いは1,960円です。)

以上が、「学資保険のメリット」になりました。

私としては、残念ながら「学資保険」に対しては大きなメリットを感じることができませんでした。

学資保険のデメリット

次に、デメリットを紹介していきます。

学資保険のデメリット

・途中解約すると元本割れする可能性が高い

・満期でも元本割れする商品がある

・保険会社が倒産すると全額保護されない

デメリットの理由

・途中解約すると元本割れする可能性が高い

→学資保険は、満期以前に解約を行うと今まで支払ってきたお金は全額返ってこない仕組みになっています。

満期期間は商品によって異なりますが、いざというときにお金が必要となり解約してもお金が返ってこないのであれば、現金預金の方が良かったというケースもあります。

・満期でも元本割れする商品がある

→保険の商品や条件にもよりますが、保険が手厚いほど満期時の返戻金は少なくなる傾向にあります。

例えば、学資保険の貯蓄以外でも医療保険や保険料払込免除特約や死亡保障などが付いた保険がセットになっている場合があります。

・保険会社が倒産すると全額保護されない

預貯金とは違い、保険の場合保険会社が倒産をすると、今まで掛けて保険金が保証されることはありません。

子供が生まれてから満期を迎える10~18年程度、その保険会社が存続し続けるかどうかは誰にもわかりません。

以上が、学資保険のデメリットになります。

学資保険のメリット・デメリットを検証した結果としては、正直あまり大きなメリットを感じることができませんでした。

学資保険の場合、「積立」と「保険」が合わさることで、制度が複雑になり、その分保険料にプラスで反映させている印象を受けます。

「結果的に現金・積立NISAへ」

学資保険を検討した結果、正直あまりメリットを感じることができませんでした。

結果としては、毎月3万円を学資保険に入るのではなく、通常の「現金積立」「積立NISA」の組み合わせを行うことにしました。

その理由は以下の通りです。

現金・積立NISAにする理由

・半強制的に教育費用を積み立てできる

・学資保険よりも運用利回りは高い

・学資保険のデメリットがなくなる

学資保険でのメリットである強制積立の仕組みを、同じく口座から直接引き落とされる積立定期・積立NISAの仕組みを取り入れることにしました。

また、積立NISAでは投資信託を毎月少額購入することで、18年間の長期にわたるインデックス運用を行い運用益を狙います。

インデックス運用の場合、年利2~3%程度ですので、学資保険の約10倍程度の運用益が見込めます。

この方法であれば、途中資金が必要になる場合でも、まずが現金から切り崩すことで元本割れリスクを減らします。

以上の理由で、教育費用の積立は「学資保険」よりも「現金積立」と「積立NISA」を選択することにしました。

毎月の積立内訳は、以下の通りです。

教育費の積立内訳

『毎月3万円積み立て』

・現金:1万円

・投資信託(インデックス投資/積立NISA使用):2万円

以上のケースでの「18歳までの運用予想」

18歳までの運用予想

現金:216万円

投資信託(インデックス投資/積立NISA 運用利回3%):571万円(元本432万円)

18歳までの運用予想 合計:787万円

いざという時には、積み立てをしていた現金預金から使用する。

大学費用等大きなお金が必要になる場合は、投資信託から資金を使用していく予定です。

そして、教育費積立は児童手当より一部補填する予定です。

児童手当

0~3歳:15,000円/月

3歳~中学生:10,000円/月

児童手当を使うことで、毎月の教育費が生活費用を圧迫することを抑える狙いです。

「まとめ」

以上、「 子供が生まれたから学資保険を検討してみた結果」になりました。

結果的には、「学資保険」よりも「現金・積立NISA」の方が、自分達の目的に合っていると思いました。

全ての方が、一概に学資保険がお勧めできないということではありません。

しかし、何も検討をせずに、周りが入っているからといって保険内容を確認せずに、学資保険に入るのは非常に危険です。

子供の教育費用を最大限確保してあげることは、親の仕事になります。

十分に検討して、自分なりの最適解を導き出してみましょう。

このブログでは、不動産投資をメインに自分の実体験をもとに役に立つ情報発信をしていきます。

この記事を読んで参考になれば嬉しいです。

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