この記事では、上記の方向けに関する記事です。
ブログ管理人
2015年より不動産投資を始めました。
現在10棟の戸建不動産物件を所有しています。
家賃収入は毎月40万円程度。手取額で約20万円程度の不動産所得があります。
こんにちは。いなか不動産のにんじん🥕です。
最近は大雨や台風の被害も深刻化してきており、不動産投資で物件を持たれる方においても、物件の被災リスクを非常心配になってきていると思います。
自然災害はいつどこで起こるか誰にもわかりません。しかし、物件を持っていれば必ずその被災リスクからは避けては通れません。
なるべく自然災害が少ない地域を選ぶことで、”自分の物件の被災リスク”を下げることができます。
今回は、戸建て不動産投資家が実際に行っている「自然災害リスクの情報収集方法」を解説していきます。
「自然災害リスクの情報収集方法」
・ハザードマップを調べる。
・土砂災害警戒区域の情報を調べる。
・近隣の災害情報を聞き込む
近隣の災害情報を得るには、行政機関が出している「ハザードマップ」「土砂災害警戒区域の情報」を調べるのが手っ取り早いです。
これらの情報には、”過去の災害情報”をもとに作られた災害に遭いやすい地域が記載されています。
エリアによって、「被災しやすい地域」と「そうでない地域」に別れることがわかります。
なるべく安全な地域を選ぶために、必ず近隣の災害情報を調べるようにしましょう。
「ハザードマップを確認する」
国土交通省が運営するハザードマップサイトには、津波・洪水・土砂災害・道路防災情報が掲載されており、
身の回りでどんな災害が起こりうるのか、調べることができます。
これらの情報を活用して、自分が購入したいと思う物件が災害に強いのか弱いのかを判断することができます。
災害情報を事前に知っておくことで、災害リスクを大きく避けることができますし、より安全な地域を選ぶことで、入居者の命を守ることにもなります。
「土砂災害警戒区域を確認する」
”土砂災害が発生した場合，住民の生命または身体に危害が生ずるおそれがあると認められる土地の区域で，警戒避難体制を特に整備すべき土地の区域です。 ”
土砂災害警戒箇所調査によって確認された箇所を対象として基礎調査を行い、都道府県単位で土砂災害警戒区域等の指定・公示を行われています。
この地域では土砂災害の危険もさることながら、のちに建物を立て直す際に隣接する土砂災害予想エリアに土砂災害に耐えうる擁壁を作らなければなりません。
つまり、建て替えをする際に、擁壁費用もかかってくるためその分コストが上乗せされるのです。
「近隣への聞き込み」
行政機関が記載したハザードマップや土砂災害警戒区域の他にチェックすべきことがあります。
それは、実際に住む人に過去災害が起こっていないかを聞き込みすることです。
実際に、ハザードマップには載っていない小さな水路の氾濫で、床下浸水した事例を見たことがあります。
小さな川でも木が詰まり、思わぬ氾濫を招く場合があるため、そういったハザードマップや土砂災害警戒情報に載っていない情報は、実際に住む人に聞くのが一番です。
「まとめ」
自然災害を避けるための情報収集方法を紹介しました。
・ハザードマップを確認する
・土砂災害警戒区域を確認する
・近隣への聞き込み
どれも物件購入前にわかる情報なので、自然災害を避けたいのであれば、前もってチェックすることをお勧めします。
不動産投資において、物件資産です。その資産を守る上で、なるべく安全な場所を選び、長く持ち続けれる方が良いです。
また入居者さんの安全を守る上でも、自然災害リスクの低い物件を提供することが不動産オーナーの義務だと思います。
Follow @inaka_ninjin火災以外の自然災害でも、保険から修繕費用が出る場合があります。
お家の被害、保険適用かどうかを確認をしてみてはどうでしょうか？
・戸建不動産投資をやってみたいけど、災害が怖いなぁ
・自然災害の対策を知りたいなぁ